FAS住まい新聞11月号の今回は未来を見据えたこれからの住まいづくりについてお伝えします。

◇中古住宅・リフォーム住宅の注意点◇
築年数が経つ住宅では、水回り（浴室・キッチン・トイレ）や屋根・外壁、給排水管などに劣化が生じやすく、修繕や交換にまとまった費用がかかることがあります。

また、床下や屋根裏などの見えない部分で、雨漏りやシロアリ被害、構造上のひび割れが進んでいるケースもあります。

2025年4月からは「省エネ基準の義務化」が始まりましたが、それ以前に建てられた住宅の多くは現行基準を満たしていない可能性があります。
そのため、夏は暑く・冬は寒い・光熱費がかかるといった問題が起こりやすい点に注意が必要です。
中古住宅やリフォーム再販物件を検討する際は、性能面や劣化状況をしっかり確認し、「現行基準を満たしているか」を見極めることが大切です。

◇設備の交換で変わる快適さと省エネ性◇
住宅設備は、交換により性能を高めることができます。
対象となるのは、エアコン・換気・給湯・照明など。築10〜20年が経過した住宅では、これらの設備が交換時期を迎えることが多いです。
高効率の機器を選ぶことで、光熱費を抑えるだけでなく、補助金を活用できる場合もあります。

また、LED照明は従来の蛍光灯よりも消費電力が少なく、2027年には蛍光灯の製造・輸入が段階的に終了予定です。今後の主流は「長寿命で省エネのLED」になります。

ただし、どんなに性能の良い機器を選んでも、施工精度が低ければ本来の性能を発揮できません。
特に外壁を貫通して施工する際の気密処理などは、省エネ住宅に詳しい業者に依頼することが重要です。
設備交換の際は、「建物の性能×機器の性能×施工品質」が三位一体であることを意識しましょう。

◇新築は"2030年基準"を見据えて◇
断熱材の交換は後から簡単に行うことができず、大がかりな工事になります。
だからこそ、新築時に断熱性能の高い住宅を建てることが、将来の快適さと家計を守るカギです。

政府は2050年までに住宅の平均性能をZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）水準にする目標を掲げています。
すでに2025年から一般住宅にも省エネ基準への適合が義務化され、
2030年以降は基準がさらに引き上げられ、ZEH水準が新たな標準になる予定です。

つまり今建てる家が、将来的には「旧基準の住宅」と見なされる可能性もあります。
資産価値の低下を防ぐためにも、"これからの基準"を先取りした家づくりが重要です。